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ボイラー技士の難易度|特級・1級・2級の合格率と勉強時間を比較

ボイラー技士の合格率は、令和7年度で二級52.9%・一級50.5%・特級34.0%。二級と一級は受験者の半分が受かる試験です。

ただし、この資格には合格率に表れないハードルが2つあります。ひとつは、二級に合格してもそのままでは免許が交付されないこと。もうひとつは、一級・特級には合格後に数年単位の実務経験が要ることです。

この記事では、安全衛生技術試験協会の公表データで級別の難易度を比較したうえで、免許交付までに何が必要かを整理します。

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ボイラー技士の難易度【級別の合格率】

年度 特級 一級 二級
令和7年度 34.0%
(128/377人)
50.5%
(2,207/4,372人)
52.9%
(11,303/21,349人)
令和6年度 29.5%
(122/414人)
43.8%
(1,900/4,340人)
53.8%
(11,428/21,226人)
令和5年度 21.8%
(97/444人)
49.6%
(2,248/4,535人)
54.7%
(12,137/22,178人)

出典:公益財団法人 安全衛生技術試験協会「免許試験の実施状況」および各年度事業報告書。合格者数÷受験者数で検算済み。受験申請者数とは別の数値です。

「二級の合格率は60%前後」という説明をよく見かけますが、直近3年はいずれも50%台前半です。逆に特級は「20%前後」と書かれがちですが、令和7年度は34.0%まで上がっています。数年前の数字が出回っているので、受験計画を立てるときは最新年度で見てください。

二級ボイラー技士の難易度

合格率52.9%(令和7年度)。受験資格がなく、誰でも受験できます。試験は4科目40問(各科目10問)、3時間。

一級ボイラー技士の難易度

合格率50.5%(令和7年度)。数字は二級とほぼ同じですが、受験者の顔ぶれが違います。一級は二級免許保持者などに受験資格が限られるため、すでにボイラーの基礎がある人だけが受けて5割ということ。実質的な難度は二級より上です。試験は4科目40問、4時間。

特級ボイラー技士の難易度

合格率34.0%(令和7年度)。受験者は年間377人と非常に少なく、試験は年1回のみです。試験は4科目24問(各科目6問)、各科目1時間の計4時間。問題数が少ないぶん1問の重みが大きく、記述力も問われます。

試験の基本情報

項目 二級 一級 特級
受験資格 なし 二級免許保持者など 一級免許保持者など
出題数 4科目40問 4科目40問 4科目24問
試験時間 3時間 4時間 4時間
実施回数 ほぼ毎月 年4〜5回 年1回
受験手数料 8,800円(全級共通・非課税)
合格基準 科目ごとの得点が40%以上、かつ合計60%以上

出典:安全衛生技術試験協会(令和8年度試験日程・受験手数料)。実施回数はセンターにより異なります。二級は近畿安全衛生技術センター本体のみ年2回など例外があるため、受験地の日程を必ず確認してください。

合計60%を超えていても、1科目でも40%を下回れば不合格です。得意科目で稼いで苦手科目を捨てる作戦は通用しません。4科目(構造/取扱い/燃料及び燃焼/関係法令)をまんべんなく仕上げる必要があります。

合格率に表れないハードル①:二級は合格しても免許が出ません

ここが最も見落とされる点です。二級ボイラー技士は、試験に合格しただけでは免許が交付されません。実務経験か講習の修了が別途必要です。

主なルートは次のとおりです。

ルート 要件
ボイラー実技講習を修了する
(実務未経験者の標準ルート)
20時間の講習を修了する
実地修習を積む ボイラーの取扱いについて6か月以上
学科卒+実地修習 大学等でボイラーに関する学科を専攻して卒業+3か月以上
技能講習+小規模ボイラーの経験 ボイラー取扱技能講習の修了後、4か月以上

出典:厚生労働省「免許申請等の手続きについて」、一般社団法人日本ボイラ協会。ほかにエネルギー管理士(熱)・海技士・ボイラー・タービン主任技術者などの有資格者向けのルートもあります。

未経験から目指す人の大半は「ボイラー実技講習(20時間)」を使います。日本ボイラ協会が各支部で実施しており、通常3日間です。受講料は支部によって異なるため、申し込み前に確認してください。

合格率だけを見て「二級は5割受かる簡単な資格」と判断すると、免許取得までのスケジュールを読み違えます。試験合格+実技講習の日程確保まで含めて計画してください。

合格率に表れないハードル②:一級・特級は合格後に実務経験が要ります

免許 交付に必要な実務経験(試験合格に加えて)
一級 二級免許を受けた後、2年以上ボイラーを取り扱った経験
または二級免許を受けた後、1年以上ボイラー取扱作業主任者としての経験
特級 一級免許を受けた後、5年以上ボイラー(小規模・小型を除く)を取り扱った経験
または3年以上ボイラー取扱作業主任者としての経験

出典:一般社団法人日本ボイラ協会「ボイラー技士免許」。免許は都道府県労働局長が交付します。

つまり、いまの職場でボイラーを扱えないと、試験に受かっても上位免許に進めません。特級まで行くには、二級免許取得から数えて最短でも7年以上かかる計算です。「どの規模のボイラーを扱う職場にいるか」が、そのままキャリアの上限を決めます。

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よくある誤解:免許の級は「扱えるボイラーの大きさ」ではありません

「二級は伝熱面積25㎡未満のボイラーしか扱えない」という説明が広く出回っていますが、正確ではありません。25㎡・500㎡という区分は、「ボイラー取扱作業主任者」に選任できる範囲を定めたものです(ボイラー及び圧力容器安全規則 第24条)。免許を持っていれば、作業主任者になれない規模のボイラーでも、取扱いそのものは可能です。
伝熱面積の合計
(貫流ボイラー以外)
貫流ボイラーのみ 作業主任者に選任できる者
500㎡以上 特級
25㎡以上500㎡未満 250㎡以上 特級・一級
25㎡未満 250㎡未満 特級・一級・二級
小規模ボイラーのみを扱う場合 特級・一級・二級
+ボイラー取扱技能講習修了者

出典:ボイラー及び圧力容器安全規則 第24条(厚生労働省 法令等データベース)、一般社団法人日本ボイラ協会「ボイラーの取扱い管理と作業主任者」。貫流ボイラーのみを取り扱う場合は別基準が適用されます。

貫流ボイラーの特則(250㎡)が抜けている解説も多いので、あわせて押さえておいてください。近年は効率のよい貫流ボイラーの採用が増えています。

ビルメン4点セットの中での位置づけ

ボイラー技士は「ビルメン4点セット」の一角として語られます。設備管理職を目指すうえで、どの順番で取るべきかの判断材料として並べます。

資格 合格率 年度・区分
第二種電気工事士(学科) 55.4% 令和7年度 下期
二級ボイラー技士 52.9% 令和7年度
第三種冷凍機械責任者 44.3% 令和6年度
危険物取扱者 乙種第4類 33.8% 令和8年度 4〜6月
(上位)建築物環境衛生管理技術者 30.6% 第55回・令和7年度

出典:安全衛生技術試験協会、電気技術者試験センター、高圧ガス保安協会、消防試験研究センター、日本建築衛生管理教育センター。危険物乙4は四半期実績、第三種冷凍は令和6年度の数値です。集計期間が資格ごとに異なるため、厳密な横並び比較ではありません。

合格率だけを見れば、二級ボイラー技士は4点セットの中でも取りやすい部類です。ただし合格後に実技講習20時間が必要なのはボイラーだけで、この「合格率に表れないコスト」を計算に入れる必要があります。

勉強時間の目安

目安 1日1時間なら
二級(初学者) 100〜200時間 3〜7か月
一級(二級取得済み) 50〜100時間 2〜4か月
特級 200時間以上 7か月以上
勉強時間について公的な統計はありません。上表は市販テキストや受験者の体験談から一般的に言われている範囲で、根拠のある数値ではありません。目安として扱ってください。

ボイラー技士の年収と求人

職業 年収 平均年齢 有効求人倍率
ボイラーオペレーター 452.3万円 47.3歳 1.14倍
ビル施設管理 452.3万円 47.3歳 1.03倍

出典:厚生労働省 職業情報提供サイト(日本版O-NET)「job tag」。年収・平均年齢は令和7年賃金構造基本統計調査を加工して作成、有効求人倍率は令和7年度ハローワーク求人統計。

「ボイラー技士の平均年収は382万円」という数値が流通していますが、これは古い調査年のものです。資格別の年収統計は存在しません。上記は職業区分「ボイラーオペレーター」の数値で、就業者数は7,550人(令和2年国勢調査)と小さい母集団です。設備管理職全体で見るなら「ビル施設管理」(157,500人)のほうが実態に近いでしょう。

需要は緩やかに縮小しています。ただし人は足りていません

日本ボイラ協会の2025年度事業報告書によると、同協会が実施した性能検査のうちボイラーは11,053件(前年比▲2.0%)、ボイラー実技講習の受講者は11,520名(▲4.7%)検査件数も新規取得者も、年1〜5%の緩やかな減少が続いています。

出典:一般社団法人日本ボイラ協会「2025年度事業報告書」(対象期間 2025年4月1日〜2026年3月31日)

電化・脱炭素・設備の小型化が進み、ボイラー市場そのものは拡大していません。「需要が急増する資格」ではないので、そう書いている情報は疑ってください。

一方で、有効求人倍率は1.14倍、平均年齢は47.3歳。母集団が縮んでいるうえに高齢化しているため、扱える人はむしろ足りていません。市場の拡大ではなく、担い手の減少が需要を支えている構図です。

ボイラー技士は取る価値があるか

向いているケース 優先度を下げてよいケース
ビルメンテナンス・設備管理に就きたい(未経験可) すでに小規模ボイラーしかない現場に固定されている
工場・プラントの設備部門を目指している 電気系のキャリアに軸足を置きたい
手に職をつけたいが、まず1つ資格が欲しい 短期間で年収を大きく上げたい
4点セットを揃えて設備管理の入口を作りたい 設備管理そのものに関心がない

二級は受験資格がなく、試験もほぼ毎月あります。設備管理系のキャリアを考えているなら、最初の1枚として合理的な選択です。ただし単独で年収が大きく動く資格ではありません。4点セットを揃えたうえで、実務経験と組み合わせて評価されると考えてください。

よくある質問

二級ボイラー技士は独学で合格できますか?

できます。合格率52.9%で受験資格もなく、市販のテキストと過去問で対応できる範囲です。ただし合格基準が「科目ごと40%以上かつ合計60%以上」なので、4科目をまんべんなく仕上げる必要があります。

試験に合格すれば、すぐにボイラー技士として働けますか?

二級は働けません。試験合格に加えて、6か月以上の実地修習またはボイラー実技講習(20時間)の修了などが必要です。免許が交付されて初めてボイラー技士になります。

二級を飛ばして一級から受験できますか?

原則できません。一級の受験資格は二級免許保持者、またはボイラー関連の学科卒+1年以上の実務経験など、限られたルートに絞られています。

特級ボイラー技士まで取る意味はありますか?

伝熱面積500㎡以上のボイラーで作業主任者に選任できるのは特級だけです。製鉄所・石油精製プラント・発電所など大規模設備で働くなら意味があります。ただし受験者は年間377人、試験は年1回、一級免許取得後さらに5年以上の実務経験が必要です。目指すなら早めに逆算してください。

ボイラー技士の需要はこれからも続きますか?

検査件数・講習受講者数は年1〜5%の緩やかな減少が続いており、市場は拡大していません。ただし有効求人倍率1.14倍、平均年齢47.3歳で、扱える人材は不足しています。急成長は見込めませんが、当面なくなる資格でもありません。

まとめ

・合格率は令和7年度で二級52.9%・一級50.5%・特級34.0%。「二級60%前後」「特級20%前後」は古い数字
・合格基準は科目ごと40%以上かつ合計60%以上。苦手科目を捨てる作戦は通用しない
二級は合格しても免許が出ない。実技講習20時間などが別途必要
一級は二級免許後2年以上、特級は一級免許後5年以上の実務経験が交付要件
・25㎡・500㎡の区分は「扱えるボイラーの大きさ」ではなく「作業主任者に選任できる範囲」
・ビルメン4点セットの中では取りやすい部類。ただし実技講習という合格率に表れないコストがある
・年収452.3万円、有効求人倍率1.14倍。市場は緩やかに縮小、人手は不足

この資格でつまずくのは、試験ではなく免許交付の要件です。特に一級・特級は、いまの職場でどの規模のボイラーを扱えるかで到達点が決まります。二級を取ったところで止まってしまう人の多くは、勉強不足ではなく環境の問題です。

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この記事の監修者
松井 和也(まつい かずや)
建設ワークス 事業責任者
建設業界に特化した人材紹介サービス「建設ワークス」の事業責任者。1,000社以上の建設会社・設備会社の求人と日々向き合い、設備管理・ビルメンテナンス職の転職相談を数多く受けている。資格の有無だけでなく、その職場でどの規模の設備を扱えるかが評価と将来のキャリアを分けることを、日々の面談を通して見ている。
建設ワークスの支援実績
年間面談数 約1,000件
累計支援者数 約3,000名(面談・キャリア相談を含む)
取引建設会社 1,000社以上(2026年8月時点)
支援領域 建築・電気・管工事の施工管理/設備管理/設計・積算/発注者側(施主)
厚生労働大臣 有料職業紹介事業許可番号:13-ユ-315819