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建設・設備業界の転職で年収はどう変わる?内定39名のデータで解説【建設ワークス調べ】

建設・設備業界に転職すると年収はどう変わるのか。建設ワークスがこれまでに内定をお手伝いした方のうち、前職の年収と内定時の年収を書面で確認できた39名のデータをまとめました(2026年10月集計)。

39名のうち22名が年収アップ、3名が横ばい、14名がダウンでした。増減の中央値は+8万円、最大は+209万円です。年収が上がりやすかったのは20代と、現年収400万円未満の方(13名中12名がアップ)。一方で、50代以上と現年収600万円を超えていた方は、横ばい〜ダウンがほとんどでした。

この記事では、年代別・現年収別の結果と、年収が上がった方・下がった方の共通点を、当社の内定データ(内定通知書・労働条件通知書の記載額)から解説します。氏名や企業名は掲載していません。

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データの集め方

対象は、建設ワークスの紹介で内定した方のうち、前職の年収(ご本人の申告)と、内定時の年収(内定通知書・労働条件通知書の記載額)の両方を確認できた39名です。内定者は66名いますが、書面に賞与の金額が書かれておらず内定時の年収を確定できない方、建設・設備業界以外の職種に決まった方、前職の年収が分からない方などは除いています。

項目 内容
対象 建設ワークス経由で内定した方のうち、前後の年収を確認できた39名
期間 2026年9月までに内定した方(2026年10月集計)
前職の年収 面談時にご本人から伺った額(残業代・賞与込みの年収)
内定時の年収 内定通知書・労働条件通知書の記載額(想定年収・理論年収の記載があればその額)
主な職種 電気・管工事・建築・土木の施工管理、設備保全・ビルメン、エレベーター保守、設計など

出典:建設ワークス 内定データ(2026年10月集計)

全体の結果:39名中22名が年収アップ

39名の年収の増減は、アップ22名・横ばい3名・ダウン14名でした。増減の中央値は+8万円で、「転職すれば必ず上がる」とは言えません。ただし、どの層で上がりやすいかははっきり分かれています。

結果 人数
年収アップ 22名(最大+209万円)
横ばい 3名
年収ダウン 14名
増減の中央値 +8万円

出典:建設ワークス 内定データ(39名・2026年10月集計)

年代別:20代は11名中9名がアップ

年代別に見ると、20代と30代は4人に3人がアップし、40代は半々、50代以上はほとんどが横ばい〜ダウンでした。

年代 アップした人 増減の中央値
20代 11名中9名 +85万円
30代 12名中9名 +11.5万円
40代 6名中3名 −24万円
50代以上 10名中1名 −37万円

出典:建設ワークス 内定データ(39名・2026年10月集計)

20代で年収が大きく上がった方の多くは、前職の年収が300万円台でした。建設・設備業界の会社は、施工管理や保守の経験が浅い方でも初任の等級を高めに出すことがあり、前職との差がそのまま上がり幅になっています。

現年収別:400万円未満の13名中12名がアップ

転職前の年収で分けると、差はさらにはっきりします。現年収400万円未満の方は13名中12名がアップし、600万円を超えていた10名は全員が横ばい〜ダウンでした。

転職前の年収 アップした人 増減の中央値
400万円未満 13名中12名(+8〜+128万円) +83万円
400〜599万円 13名中8名 +5万円
600万円以上 13名中2名 −40万円

出典:建設ワークス 内定データ(39名・2026年10月集計)。600万円以上でアップした2名は、いずれも転職前の年収がちょうど600万円の方

現年収が高い方が下がりやすいのは、前職の残業代や役職手当が年収に含まれている一方で、内定時の年収は残業代を少なめに見積もって提示されることが多いためです。年収600万円を超える方の転職では、年収を保ちながら休日・勤務地・残業時間を良くする方向で考えるほうが、条件全体では良い結果になりやすいと考えています。

年収を上げたい方も、年収を保って働き方を変えたい方も
年代と現年収から、どちらの方向が現実的かを当社の事例をもとにお伝えしたうえで、求人をご紹介しています。

年収が上がった方の共通点

年収が上がった22名には、3つの共通点がありました。資格の有無より、年代と現年収、そして転職先の会社の給与の仕組みの影響が大きくなっています。

共通点 当社の事例
異業種・未経験から建設・設備業界へ 20代前半・パーソナルジムのトレーナー→設備メーカー系の技術営業 約306万円→426万円(+120万円)/20代半ば・他業種の営業→設備系の会社 360万円→445万円(+85万円)/30代・事務職→設計事務所 350万円→439万円(+89万円、2年目は+146万円)
施工管理・保守の実務経験がある20〜30代 20代前半・土木と管工事の施工管理→設備工事会社 376万円→480万円(+104万円)/20代後半・エレベーター業界の現場経験→メーカー系の技術職 450万円→546万円(+96万円)/20代後半・管工事と電気工事の施工管理(資格なし)400万円→486万円(+86万円)
資格を持つ施工管理を、手当と賞与の厚い大手へ 30代後半・2級電気工事施工管理技士→大手の設備工事会社 600万円→809万円(+209万円)

出典:建設ワークスの成約事例(内定通知書・労働条件通知書の記載額)。氏名・企業名は掲載していません

特に、施工管理の資格を持っていない方でも年収が80万円以上上がった例が複数あります。年収を決めていたのは資格より、現場の実務経験の年数と、転職先の等級・手当の仕組みでした。

年収が下がった方の共通点

年収が下がった14名の多くは、50代以上か、前職の年収が600万円を超えていた方でした。1級施工管理技士や1級建築士を持つ60代の方が、年収を下げて転職した例もあります。

年代 保有資格 年収の変化
50代 1級管工事施工管理技士 700万円→700万円(±0)
50代 2級管工事施工管理技士 900万円→900万円(±0)
60代 1級管工事施工管理技士・2級電気工事施工管理技士ほか 456万円→460万円(+4万円)
60代 1級管工事+1級電気工事施工管理技士 1,000万円→900万円(−100万円)
60代 1級建築士 800万円→712万円(−88万円)

出典:建設ワークスの成約事例(内定通知書・労働条件通知書の記載額)

50代以上の転職では、年収を保ったまま勤務地・休日・定年後の雇用条件を良くした方が多くいます。資格と経験がある方は、年収の数字だけでなく、何歳まで同じ条件で働けるかも含めて比べることをおすすめします。

なお、建設現場の職人・作業員としての就労は、職業安定法により当社の紹介対象外です。当社がご紹介しているのは、施工管理・設計・積算・設備管理・保守点検・発注者側などの職種です。

転職と年収に関するよくある質問

建設業界に転職すると年収は上がりますか?

当社の内定データでは、39名中22名が年収アップでした。特に20代(11名中9名)と、現年収400万円未満の方(13名中12名)で上がりやすく、50代以上と現年収600万円超の方は横ばい〜ダウンが中心です。

資格がなくても年収は上がりますか?

上がります。施工管理の資格を持たずに、施工管理や保守の実務経験だけで年収が80万円以上上がった方が複数います。年収に効いていたのは、資格より実務経験の年数と転職先の給与の仕組みでした。

未経験から建設・設備業界に転職しても年収は上がりますか?

前職の年収が300万円台の方は、未経験でも上がった例が多くあります。当社では、パーソナルジムのトレーナーから設備メーカー系の技術営業へ転職して+120万円、事務職から設計事務所へ転職して2年目に+146万円になった方がいます。

50代で転職すると年収は下がりますか?

当社のデータでは、50代以上の10名のうちアップは1名で、多くは横ばい〜ダウンでした。年収を保ちながら勤務地や休日、定年後の条件を良くする転職が中心です。

まとめ

建設ワークスの内定データ39名では、22名が年収アップ、14名がダウンでした。年収が上がりやすいのは20代と現年収400万円未満の方で、資格がなくても実務経験があれば上がった例が多くあります。一方、50代以上と現年収600万円を超える方は、年収を保って働き方を良くする転職が現実的です。

同じ職種でも、年代と現年収で結果は大きく変わります。ご自身の場合にどちらの方向が合っているかは、近い事例と比べてみるのが一番の近道です。

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この記事の監修
建設ワークス編集部
建設ワークスは、電気・設備・建築の施工管理や設備管理を中心に、建設業界に特化した人材紹介を行っています。この記事の数値は、当社の紹介で内定した方の内定通知書・労働条件通知書の記載額と、面談で伺った前職の年収を突き合わせて集計したものです(2026年10月集計・39名)。データは定期的に更新します。
建設ワークスの支援実績
年間面談数 約1,000件
累計支援者数 約3,000名(面談・キャリア相談を含む)
取引建設会社 1,000社以上(2026年8月時点)
支援領域 建築・電気・管工事の施工管理/設備管理/設計・積算/発注者側(施主)
厚生労働大臣 有料職業紹介事業許可番号:13-ユ-315819